「ダイレクトマーケティング」「電機・精密機器」向けの資料一覧

このレポートでは「BDRを実施したいと考えているBtoB企業が知ってお
くべき重要なポイント」を解説しています。

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今回は、SFAを導入したことがある従業員数300名以上の経営者・役員305名を対象に実態調査を行いました。

結果として、6割の企業が、SFAを導入後「一部の機能を利用/全く利用せず」ということが明らかになりました。更に、「導入したものの、全く利用していない」という企業もあり、「使いこなすのに時間がかかる」や「入力負担が増える」などの意見が挙げられました。また、「すでにあるシステムと連携が取れない」「営業がメリットを感じていない」など、機能を理解するための時間がかかることに加え、理解したとしても社内全体に浸透させるための課題があることが推察されます。
一方で、全ての機能の運用が定着している企業に、その理由を尋ねたところ、「受注までの必要な活動が明確化されたから」が78.6%で最多となり、機能を使いこなせれば経営・営業の役に立つと実感していることがわかりました。

総じて、経営者の約9割が、SFAツールについて「営業/マーケティング部門の生産性を上げるため」や「売上をあげるため」に重要と考えていることが明らかになりました。また、顧客情報を自動で整理して活用できる「定着率に強みのあるSFAツール」に対しては、同じく約9割が「導入したい」と回答しました。
SFAツールの導入メリットや可能性は充分理解しているものの、導入時に発生する煩雑な作業が活用促進の妨げになっていることが明らかとなりました。「使い方が難しい」「データ入力が手間」「データ活用方法がわからない」などの悩みが解消されるのであれば、SFAツールの活用が活発になると考えられます。

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今回は、ルート営業を行っている、製造業の営業管理職（部長相当・課長相当・係長・課長補佐相当）102名を対象に、ルート営業に関する実態調査を実施しました。まず、回答者の約7割が、「顧客にどのような拠点組織があるのかを管理できている」と回答しました。一方で、管理できていると回答した方のうち約4割は、顧客の拠点情報を取引拡大へ十分に活用できていないことが分かりました。取引拡大へ顧客の拠点情報を活用できていない背景には、「担当者の引き継ぎ時、情報共有がうまくいかないこと」や、「拠点ごとのキーマンがわからない」などが課題になっていることが明らかになりました。

また、取引拡大に最も重要だと思う顧客情報は、「キーマン情報」が44.1%で最多となり、ついで、競合情報や営業活動履歴なども挙がりました。最後に、「名刺を登録するだけで拠点ごとの営業活動を可視化し、顧客情報を一元化できるツール」について興味の度合いを聞いたところ、46.0%が「利用してみたい」と回答しました。

今回の調査では、ルート営業をしている組織において、顧客の情報は比較的管理できているものの、その情報を取引拡大へ活用できておらず、課題を抱えている企業が多く存在しました。管理できている顧客情報を眠らせるのではなく、取引拡大へ最も重要とされるキーマン情報を可視化し、担当者の引き継ぎ時に問題なく情報共有ができるSFAツールの導入が鍵と言えるのではないでしょうか。

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今回は、営業活動に課題を感じている製造業の経営者に「営業・マーケティング支援ツール導入」の実態について調査しました。結果として、約4割の企業が、営業部門のデジタル化のために営業・マーケティング支援ツールを導入しており、特に2021年度は「SFA（営業支援ツール）」の導入が最も多い結果となりました。
また約6割の製造業で営業・マーケティング支援ツールの導入が進んでいない実態が明らかとなった一方、「名刺管理」「営業支援(SFA)」「見込み客発掘」が統合され、売り上げアップ・生産性向上につながる「名刺管理・営業支援ツール」について、約半数の企業から「利用したい」という声が集まりました。

前回調査（SFA導入経験がある従業員300名以上の管理職、約6割が「営業現場での活用に課題あり」）では、SFAの現場活用の課題として「入力負担」「他システムとの連携」「カスタマイズの容易さ」が上位に挙がっています。

営業・マーケティング支援ツールを導入する際は、導入後の運用を見据え、ツールの「入力負担」「他システムとの連携」「カスタマイズの容易さ」を十分に検討する必要があるでしょう。

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今回は、名刺管理ツール未導入企業（従業員数300名以上）の営業管理職（部長、課長、係長・課長補佐相当）105名を対象に、名刺管理における課題調査を実施しました。

まず、名刺管理ツール未導入企業の営業管理職の6割以上が、現状の名刺管理に不満や課題を実感していることがわかりました。また、ツール導入を検討しているが、「社内の関係部署と連携が十分にできてないから」などといった理由から、導入に踏み切れていないことが明らかになりました。

名刺管理ツールを導入する企業の中には、「まずは営業部門のみ」といった、段階的に導入する企業も多くいらっしゃいます。今回の調査結果のように「関係部署への合意が取りづらい」といった背景が影響しているのかもしれません。

 一方で事業部門・管理部門など組織を横断して全社導入している企業では、直接的に営業活動を行わない部署の方々も、「顧客情報を把握する＝営業活動を把握する」事が可能となり、企業にとって最も重要な「顧客を軸とした」企業経営を実現しています。また全社導入により「顧客」に関する社内でのコミュニケーションコストの短縮の効果も期待できます。

顧客へ直接訪問、対面する機会が減っている現代において、企業としてどのくらい人脈を可視化・共有出来ているかが、企業経営を更に効率化し、売上アップの一歩になるのではないでしょうか。

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今回は、コロナ前後で新規営業を継続的に行う、法人営業担当者・責任者322名を対象に、「新規営業」に関する実態調査を行いました。
まず新規開拓の方法についてを伺ったところ、「テレアポ」が53.1％、「営業メール」が42.9％、「紹介」が39.4％、「飛び込み営業」が33.9％という回答になりました。そのうち「飛び込み営業」と回答した方の57.8％が、新型コロナ以前と比較して「訪問数が減少した」と回答。また、「飛び込み営業」の訪問数が減少した業種については、第1位が「製造業」（33.3％）、第2位が「金融業」（23.8％）となりました。
次に、約7割の企業が新規開拓における「営業リスト」を作成していることが判明し、約9割の企業が新規開拓における営業リストに関して課題を感じていることも分かりました。具体的な課題としては、「売上につながらない営業リストが多い」が50.5％で最多、続いて「新規開拓先のリスト数が不足している」44.7％、「リストに不備がある」41.6％となりました。
最後に、新規開拓を成功させるために必要だと思うことを伺ったところ、「ターゲットを絞ったリスト作り」が52.8％で最多回答となり、続いて「新規開拓後の顧客管理」37.3％、「決裁者へのアプローチ」36.0％という回答が得られました。
今回の調査では、コロナ禍の影響により数ある新規開拓の手法のうち、「飛び込み営業」の件数が減少したことが判明。新規顧客開拓のための営業アプローチにおいて、営業リストの重要性を認識しているものの、リストの質や量、更新頻度や利便性など、様々な課題があることも分かりました。新規開拓においては、いかに「ターゲットを絞ったリストを作れるか」が肝となっており、営業リストのデータ精度や鮮度を改善していくことが、成果に直結すると言えます。人と会えない時代に応じた新しい「新規開拓方法」や「仕組みづくり」について検討する必要があるでしょう。

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