「名刺管理」「電機・精密機器」向けの資料一覧

今回は、SFAを導入したことがある従業員数300名以上の経営者・役員305名を対象に実態調査を行いました。

結果として、6割の企業が、SFAを導入後「一部の機能を利用/全く利用せず」ということが明らかになりました。更に、「導入したものの、全く利用していない」という企業もあり、「使いこなすのに時間がかかる」や「入力負担が増える」などの意見が挙げられました。また、「すでにあるシステムと連携が取れない」「営業がメリットを感じていない」など、機能を理解するための時間がかかることに加え、理解したとしても社内全体に浸透させるための課題があることが推察されます。
一方で、全ての機能の運用が定着している企業に、その理由を尋ねたところ、「受注までの必要な活動が明確化されたから」が78.6%で最多となり、機能を使いこなせれば経営・営業の役に立つと実感していることがわかりました。

総じて、経営者の約9割が、SFAツールについて「営業/マーケティング部門の生産性を上げるため」や「売上をあげるため」に重要と考えていることが明らかになりました。また、顧客情報を自動で整理して活用できる「定着率に強みのあるSFAツール」に対しては、同じく約9割が「導入したい」と回答しました。
SFAツールの導入メリットや可能性は充分理解しているものの、導入時に発生する煩雑な作業が活用促進の妨げになっていることが明らかとなりました。「使い方が難しい」「データ入力が手間」「データ活用方法がわからない」などの悩みが解消されるのであれば、SFAツールの活用が活発になると考えられます。

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約4割がコロナ禍と比較して展示会出展数を増加一方で、取得した「名刺情報の活用」に課題あり

今回は、展示会出展の経験がある営業・マーケティング担当者301名を対象に、展示会出展の課題に関する実態調査を行いました。
展示会に出展する理由として、8割以上が「顧客に直接提案できるから」という点を重視する一方で、展示会出展の課題を聞いたところ「コストが多くかかる」「効果測定が難しい」「開催までの準備に時間がかかる」との声が上位を占めました。
また、展示会で取得した名刺については約5割が「活用できている」と回答し、約4割が「活用できていない」と回答。企業によって顧客情報の活用度合いに大きな差があることが分かりました。顧客アプローチにおいても、4割以上が「展示会出展後、平均で3週間以上かかっている」実態が明らかになりました。

さらに、「Q5.展示会で取得した名刺を活用できていますか。」で「とても活用している」「やや活用している」と回答した人ほど、「名刺管理ツール」や「顧客管理ツール」といったデジタル管理基盤を採用しており、「あまり活用できていない」「全く活用できていない」と回答した方ほど、エクセルや紙での管理、営業担当者の個人的な管理に留まっているケースが多いことが判明しました。

また、名刺を「とても活用している」「やや活用している」との回答群は、8割以上が平均商談化率10％以上であるのに対し、「あまり活用できていない」「全く活用できていない」との回答群は約6割に留まりました。
「名刺管理ツール」や「顧客管理ツール」といったデジタルツールを活用している企業ほど、名刺（顧客）情報の活用ができており、結果的に高い商談化率につながっている傾向が読み取れます。

コロナ禍による外出規制などの緩和により、2022年は昨年よりもより展示会に注力した企業も多く、対面の接点を持てる場として、2023年もさらに展示会を活用する企業は増えると予想されます。
費用や準備時間が多くかかる展示会の出展効果を最大化するためにも、取得した名刺を組織の貴重な資産として管理・有効活用できているか、改めて見直してみる必要があるでしょう。また、新年度に向け、展示会出展の課題として挙がった「コスト」「効果測定の難しさ」「準備の手間」を解決する新たな「新規開拓手法」についても検討してみてはいかがでしょうか。

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今回は、SFAを導入したことがある従業員数300名以上の企業の営業管理職308名を対象に実態調査を行いました。結果として、6割の企業がSFAの現場活用に「課題」があることが明らかになりました。

現場活用の課題は「入力する作業負担が大きい」が最多であり、「社内システムと連携していない」「利用部署ごとのカスタマイズができない」という課題も多く挙げられています。その他の課題として「入力することだけで終わっていて、データ活用が出来ていない」「マーケティングに生かされていない」など、データの入力ができている企業においてもその後のデータの利活用に課題があることが推察されます。
またSFAツール以外の顧客管理ツールにおいて53.2%が「Excel」を利用していることが明らかになりました。その他に「CRM（顧客関係管理）」「名刺管理」も多く採用されていますが、どちらも半数以下となっています。

約8割の営業管理職が、他システムとの連携によるシームレスな営業・マーケティングモデル構築に関心がある結果に対し、「入力する作業負担が大きい」や、入力があってもデータの利活用がされていないSFAの現場活用の課題が明らかになり、従業員数300名以上の企業において未だ顧客情報獲得以後のデータ活用やマーケティング活動は進んでいない結果となりました。
顧客データを活用した効果的な営業施策を行うためには、SFAの「入力負担」「他システムとの連携」「カスタマイズの容易さ」について十分に検討する必要があるでしょう。

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今回は、営業活動に課題を感じている製造業の経営者に「営業・マーケティング支援ツール導入」の実態について調査しました。結果として、約4割の企業が、営業部門のデジタル化のために営業・マーケティング支援ツールを導入しており、特に2021年度は「SFA（営業支援ツール）」の導入が最も多い結果となりました。
また約6割の製造業で営業・マーケティング支援ツールの導入が進んでいない実態が明らかとなった一方、「名刺管理」「営業支援(SFA)」「見込み客発掘」が統合され、売り上げアップ・生産性向上につながる「名刺管理・営業支援ツール」について、約半数の企業から「利用したい」という声が集まりました。

前回調査（SFA導入経験がある従業員300名以上の管理職、約6割が「営業現場での活用に課題あり」）では、SFAの現場活用の課題として「入力負担」「他システムとの連携」「カスタマイズの容易さ」が上位に挙がっています。

営業・マーケティング支援ツールを導入する際は、導入後の運用を見据え、ツールの「入力負担」「他システムとの連携」「カスタマイズの容易さ」を十分に検討する必要があるでしょう。

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今回は、名刺管理ツール未導入企業（従業員数300名以上）の営業管理職（部長、課長、係長・課長補佐相当）105名を対象に、名刺管理における課題調査を実施しました。

まず、名刺管理ツール未導入企業の営業管理職の6割以上が、現状の名刺管理に不満や課題を実感していることがわかりました。また、ツール導入を検討しているが、「社内の関係部署と連携が十分にできてないから」などといった理由から、導入に踏み切れていないことが明らかになりました。

名刺管理ツールを導入する企業の中には、「まずは営業部門のみ」といった、段階的に導入する企業も多くいらっしゃいます。今回の調査結果のように「関係部署への合意が取りづらい」といった背景が影響しているのかもしれません。

 一方で事業部門・管理部門など組織を横断して全社導入している企業では、直接的に営業活動を行わない部署の方々も、「顧客情報を把握する＝営業活動を把握する」事が可能となり、企業にとって最も重要な「顧客を軸とした」企業経営を実現しています。また全社導入により「顧客」に関する社内でのコミュニケーションコストの短縮の効果も期待できます。

顧客へ直接訪問、対面する機会が減っている現代において、企業としてどのくらい人脈を可視化・共有出来ているかが、企業経営を更に効率化し、売上アップの一歩になるのではないでしょうか。

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今回は、コロナ前後で新規営業を継続的に行う、法人営業担当者・責任者322名を対象に、「新規営業」に関する実態調査を行いました。
まず新規開拓の方法についてを伺ったところ、「テレアポ」が53.1％、「営業メール」が42.9％、「紹介」が39.4％、「飛び込み営業」が33.9％という回答になりました。そのうち「飛び込み営業」と回答した方の57.8％が、新型コロナ以前と比較して「訪問数が減少した」と回答。また、「飛び込み営業」の訪問数が減少した業種については、第1位が「製造業」（33.3％）、第2位が「金融業」（23.8％）となりました。
次に、約7割の企業が新規開拓における「営業リスト」を作成していることが判明し、約9割の企業が新規開拓における営業リストに関して課題を感じていることも分かりました。具体的な課題としては、「売上につながらない営業リストが多い」が50.5％で最多、続いて「新規開拓先のリスト数が不足している」44.7％、「リストに不備がある」41.6％となりました。
最後に、新規開拓を成功させるために必要だと思うことを伺ったところ、「ターゲットを絞ったリスト作り」が52.8％で最多回答となり、続いて「新規開拓後の顧客管理」37.3％、「決裁者へのアプローチ」36.0％という回答が得られました。
今回の調査では、コロナ禍の影響により数ある新規開拓の手法のうち、「飛び込み営業」の件数が減少したことが判明。新規顧客開拓のための営業アプローチにおいて、営業リストの重要性を認識しているものの、リストの質や量、更新頻度や利便性など、様々な課題があることも分かりました。新規開拓においては、いかに「ターゲットを絞ったリストを作れるか」が肝となっており、営業リストのデータ精度や鮮度を改善していくことが、成果に直結すると言えます。人と会えない時代に応じた新しい「新規開拓方法」や「仕組みづくり」について検討する必要があるでしょう。

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